「子どもに教育を受けさせたい!」と願う保護者を支える 「未来を拓く」オンライン授業を開催しました

「子どもに教育を受けさせたい!」と願う保護者を支える
「未来を拓く」オンライン授業を開催しました

一般社団法人アルバ・エデュ(本社:東京都文京区 代表理事:竹内明日香)と、一般社団法人こども
宅食応援団(本拠地:佐賀県佐賀市 代表理事:駒崎弘樹)は、全国の「こども宅食」を利用する家庭
の子どもたちに「オンライン授業」を届けるプロジェクトを行っております。

このプロジェクト実行に際し、アルバ・エデュは 2020 年 12 月 23 日にクラウドファンディングを開始
し、2021 年 1 月 30 日で 46 人にご支援いただき、無事に目標を達成いたしました。
このプロジェクトで集めた活動資金で、2 月より子どもたちに授業を提供、2 月 27 日(土)には「13
歳からのアート思考」著者・末永幸歩先生の授業を開催いたしました。

 

■あえて「授業」を提供する意味
先進国の中でも高水準の子どもの貧困率が改善されない日本では、経済的な理由により習い事や進学を
あきらめてしまったり、学ぶ楽しさを知る機会が持てない子どもがたくさんいます。
こども宅食の利用者へのアンケート調査でも、42.7%が「経済的な理由により、学習塾に通わせる(ま
たは家庭教師に来てもらう)ことができない」、35.1%が「習い事(音楽、スポーツ、習字等)に通わ
せることができない」と回答しました。
(文京区こども宅食プロジェクト 2019 年度インパクト・レポートより)
授業についていくための学習支援はありますが、アルバ・エデュは明日を生き抜く力が必要であると考
え、教科を越えた学びを専門家の先生によって届けるチャリティオンライン授業を子どもたちの人生に
贈ります。

■授業は英語やデザインなど、多彩な学びを提供
2 月は英語やデザイン、オンラインプラネタリウムの授業を 5 回開催。
2 月 27 日(土)には「13 歳からのアート思考」の著者・末永幸歩先生の授業を開催いたしました。
色で自分を表現する、というワークでは、丸の中に「自分」をイメージする色を塗り、自己紹介ととも
に発表いたしました。自分の名前に「あお」が入っているから「青」を選んだ。「ゲームが好きだから
黒を塗った」など、一生懸命考え、子どもたちは丸の中に色を塗りました。
2 月の開催授業
2 月 9 日(火) 英語で日本文化を紹介しよう
2 月 16 日(火) オンラインプラネタリウム<地球の兄弟、火星に迫る>
2 月 22 日(月) 通訳ってどんなお仕事?【学校では学ばない英語のコツ】
2 月 24 日(水) イメージを描き出す力がアップ【ファッションデザインレッスン】
2 月 27 日(土) 特別授業:小学校低学年から始める<13 歳からのアート思考>
3 月の授業開催予定
3 月 9 日(火) ライフスキルって何?感情コントロールを身につけよう
3 月 19 日(金) 生き物と共に生きる世界を作ろう!

 

■一般社団法人アルバ・エデュとは
2014 年 12 月設立(東京都文京区、代表理事・竹内明日香)
子どもたちの「話す力」を高めるための学校向けアクティブラーニングの出前講座、オンライン教育推進
活動、教員研修、ワークショップ開催を実施し。2020 年 12 月 24 日現在、30,000 人超の児童生徒に授業
を提供。
<主な実績>東京都文京区の教育分野の重点施策事業「プレゼンテーション能力向上プログラム」(平成
30 年度~令和 2 年度、令和 3 年度も継続決定)および、デジタル教科書を作る「プレゼンテーション能
力育成のためのカリキュラム開発」を受託(令和 2 年度)
東京都教育庁より高校生の社会的・職業的自立支援教育プログラム受託事業(平成 29 年度~継続中)、
オリンピック・パラリンピック教育推進授業を受託(平成 30 年度~継続中)
令和 2 年 3 月から「オンラインおうち学校」を全国に提供。のべ 9,200 名が受講。コロナ禍により一斉
休校で授業が受けられない子供たちのために、各界の第一人者が講師となってオンライン授業を提供。
なかでも海外とつないだグローバルオンラインホームルームは文部科学省が推薦。
■一般社団法人 こども宅食応援団とは
2018 年 10 月設立。「こども宅食」は、生活の厳しい子育て家庭に定期的に食品を届ける取り組みです。
食品のお届けをきっかけにつながりをつくり、見守りながら、食品以外の様々な支援につないでいきま
す。こども宅食応援団は、この「こども宅食」という仕組みを、日本中に広げていくため、こども宅食事
業に取り組む自治体や NPO 等に対して活動資金やノウハウの提供、事業推進のための伴走的な支援を
実施します。また、こども宅食事業や事業を通じて解決しようとしている社会課題の認知度拡大のため
の広報活動を実施します。

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